就活前、就職前に知っておきたい「ワーク･ライフ･バランス」の本当の意味とは？
こんにちは。中小企業診断士の中倉誠二です。
皆さんは、社会人になってからの生活で、ワーク･ライフ･バランスについて考えたことはありますか？
今回は、この誤解されやすいワーク･ライフ･バランスについてご説明します。
日本でのワーク・ライフ・バランスの歴史
昨今の働き方改革ブームの中で、ワーク･ライフ･バランスが注目されていますが、実は最近出てきた言葉ではありません。
日本では2007年に官民トップ会議において、「仕事と生活の調和（ワーク･ライフ･バランス）憲章」というものが策定されました。
それによると、仕事と生活の調和が実現した社会とは「国民一人ひとりがやりがいや充実感を感じながら働き、仕事上の責任を果たすとともに、家庭や地域生活などにおいても、子育て期、中高年期といった人生の各段階に応じて多様な生き方が選択・実現できる社会」のことです。
当時ちょっとしたブームになりましたが、どの企業でもまだ昭和的な男性中心の働き方が主流だったため、多くの場合は福利厚生の文脈で語られました。
また、多くのメディアもどちらかというと女性が仕事と家庭を両立するための施策として取り上げました。
そのため、企業にとってはワーク･ライフ･バランス施策は女性が働く環境を整備するためのコストとして認識され、必要最小限に抑えようとしました。
また一部では、仕事中心の会社人間から脱却し、私生活を優先してエンジョイしようという考え方だと誤解して、残業拒否や積極的な有給休暇取得のよりどころにする人も現れました。
そのため多くの企業経営者や管理職は、ワーク･ライフ･バランスという言葉に嫌なイメージを持ってしまいました。
このような状況で、ワーク･ライフ･バランスの本当の意味が理解されず、誤解されたままブームは下火になってしまったのです。
ワーク・ライフ・バランスの本当の意味とは
いまだに、ワーク･ライフ･バランスを「仕事はほどほどにして私生活を重視する」「仕事と私生活を半々にしてバランスを取る」という間違ったイメージで理解している人が少なくありません。
定義の中に「仕事上の責任を果たすとともに」とあるように、仕事についても責任を持ってしっかりとやることを忘れてはいけません。
ワーク･ライフ･バランス重視の生活とは、仕事では時間意識を高めて効率的に働いてしっかりと成果を出し（目標は定時退社）、確保した時間で子育てや介護、趣味などの私生活を充実させることです。
子育てや介護、趣味、自己研鑽、地域活動、ボランティアなど、仕事以外の経験をすることで、視野が広がり新しい視点や発想につながるので仕事の質も向上します。
仕事も私生活も充実させることで、ワーク（仕事）とライフ（私生活）がお互いに相乗効果をもたらす、そういうイメージなのです。
ワーク・ライフ・バランスを理解して仕事のパフォーマンスを上げる
「バランス」と言うと、どうしても天秤のように一方を重くするともう一方が軽くなるイメージがあるため、「ワーク･ライフ･ハーモニー」「ワーク･ライフ･シナジー」「ワーク･ライフ･インテグレーション」という言葉を使う人もいますが、意味はどれも同じです。
また、「そもそもワーク（仕事）はライフ（生活）の一部だろ。ワーク･ライフ･バランスという言葉はおかしい」と主張する人もいますが、それは単なる言葉の使い方の問題です。
皆さんの中には、若いうちは長時間残業でも休日出勤でも対応して早く仕事を覚えたい、あるいはとにかく長時間経験を積まないとスキルが身に付かない、と考える人もいるでしょう。
たしかに新人時代の短期間ならそれもアリでしょうが、長時間労働が慢性化してしまうと良い仕事はできません。
心身ともに疲労が蓄積した状態では、どんなに優秀な人でも高いパフォーマンスを出すことはできません。
時間をかければかけるだけ成果が出ていたのは、昭和の高度経済成長期に代表される右肩上がりの時代です。
その時代は、日本の人口が増加し続けて市場は拡大し、作れば作るだけ売れる大量生産・大量消費の時代でした。
そのあと平成の時代に入ってバブル崩壊以降は、一生懸命に長時間働いてもなかなか成果が出ない時代になり、仕事でも量より質が求められるようになりました。
これからの時代は、いかに別の視点、新しい発想で仕事に取り組めるか、それが仕事の成果につながります。
そういう意味でも、ワーク･ライフ･バランス重視の生活を心がけることはとても大事なことです。
最後に
大学生の皆さんに知っておいていただきたいのは、前半に書いたようにワーク･ライフ･バランスと言う言葉にマイナスイメージを持っている社会人が結構多いということです。
特に中高年の男性会社員は、その大部分がそうだと思って間違いないでしょう。
ですから就職活動の際には、そういう状況を理解した上で対応するよう、ご注意いただきたいと思います。
筆者 中倉誠二氏 のホームページ
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